１．読まれるPDF資料の構成内容とその統計
Webサービスにおいて、PDF資料はサービスの機能や活用方法などを手軽に伝えリードや受注に繋げる大事な手段の一つとなっています。
そのためインターネットが普及している現代においてPDF資料は、起業と顧客を繋げる重要な要素の一つと言えます。
サービスにより資料の構成や内容、そのページ数は異なってきますが平均的なページ数、決まって記載されている項目、意外と記載されていない項目があります。
今回はWebサービスのPDF資料の構成内容や各項目の配置などについての調査結果を紹介いたします。

2．PDF資料のページ数
同じ系統のWebサービスでもPDF資料のページ数は大きく異なってきます。弊社の調査では、PDF資料の平均ページ数は25ページ、最大42ページ、最小15ページです。
ページ数の傾向として、ページ数が少ないと「会社概要」や「機能紹介」などの項目が必ずしも少なくなるわけではなく、その逆でページ数が多いと項目数も多くなるわけではありません。
これはサービスによって項目の説明量が変わり、たとえ似たようなサービスでも作成者や会社の方針によって資料の構成が大きく異なってくるためと考えられます。

3．記載が多い共通項目

資料のイメージ

まず、よく記載されている項目としては下記のようなものがあります。これらは90%以上資料への記載が確認できます。
会社概要
製品概要
機能紹介
料金
実績
事例

上記項目でよく資料のはじめの方に記載されるものが「実績」です。権威性を示すことで信頼などを得られるという理由から資料のはじめに配置される可能性が高くなります。
逆に後ろに配置されやすいのが「料金」です。「料金」の項目は前に資料の前半においても、既にユーザーが機能などを調べ尽くしているなどではない限り、はじめに提示されてもリードや受注に繋がらない内容であるため資料後半に配置されるのが基本と考えられます。

料金のイメージ

「料金」項目は95％1ページで構成されますが、サービスのオプションが多いと細かい記載で1ページでまとめるか、複数ページで大きく見やすい表示、のどちらかにわかれます。
4．記載が少ない項目
次に記載が少ない項目です。サービスによっては記載が必要ない項目がありますが、今回は記載があるようで意外にされていない項目について紹介いたします。

4.1「目次」
「目次」が記載されている資料は約20%です。PDF資料の平均ページ数は約25ページ、多くても40ページ前後です。WebサービスのPDF資料は本などのように数百ページありほぼ文字で構成されていることはかなり稀なため、目次がなくても目的のページを探すことは基本苦ではありません。そのため記載がなくても問題はないという判断がされ、記載がある資料が少ない傾向にあると考えられます。

4.2「問い合わせ先」
「問い合わせ先」の記載は40％です。記載が多い項目である「会社概要」に電話番号やメールアドレスが記載されていることがあるため、「問い合わせ先」のみで載せる必要がないという判断と思われます。会社概要の記載箇所として資料前半は70%でほぼ先頭に記載されています。後半は30%でほぼ最終ページに記載されています。


企業によっては複数のサービスを展開しているためお問い合わせ窓口を分けている場合もありますが、窓口が一つだけだと会社概要に併記していることもあります。



4.3「質問」「Q&A」
「質問」「Q&A」の全体の記載は約15%です。記載数が少ない理由としては、機能紹介や導入事例などの時点で問題を紹介しそれの解決策を記載しているためと考えられます。場合によっては専用ページを作りそこにまとめることでユーザビリティの観点からは読みやすい資料になると考えることもできます。

5．リードや受注に繋がりやすい資料の作成・改善方法

SHI-SOを利用した資料改善方法

ここまで様々なPDF資料の各種項目の統計を記載してきました。WebサービスのPDF資料において完璧な正解というものは存在しませんが、商材ごとにリードや受注につながりやすい構成や内容は存在すると考えられます。

最適解を見つけるためには、Web広告やLP等と同様に様々なパターンのテストを行いその中から最良の結果を選ぶ必要が出てきます。
ただ営業などで送付した資料が読まれたかどうか、Webに公開しているPDFでよく読まれているページはどこか、等のデータを収集するのは困難なものです。

しかし弊社では上記のようなPDFの情報収集・閲覧録画を簡単に行えるサービス「SHI-SO PDF」を展開しております。
基本使用料は無料のためご興味のある方は是非ご利用、またはお問い合わせください。
https://shi-so.com/

また弊社ブログでは他にもWeb広告やマーケティングに関する様々な記事を公開しております。
合わせてご覧ください。
弊社ブログページ
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【調査概要】
調査期間：2024年5月～2024年7月
調査機関：自社調査
調査対象：弊社クライアント及び関連企業
有効回答数：20社
調査方法：自社保有データによる期間内集計