プレスリリース

2025年問題が迫る介護業界、写真で見る”介護イメージ”の変化を分析!PIXTA「介護業界の写真トレンド2024」発表

リリース発行企業:ピクスタ株式会社

情報提供:

写真・イラスト・動画・音楽素材のマーケットプレイス「PIXTA」を運営するピクスタ株式会社(東京都渋谷区 代表取締役社長:古俣大介、東証グロース:3416)は、2014年から2024年の10年で変化した介護イメージ写真のトレンドを分析。
変化した写真の特徴から、現代に求められる介護施設・サービスの印象についてを解説したレポート・介護業界写真トレンド2024「最新の介護イメージでブランド価値を高める~介護写真のアップデートが顧客と採用活動に与える影響~」を発表したことをお知らせいたします。

▼介護業界写真トレンド2024のレポートは下記のお問い合わせよりダウンロード可能です

「介護業界写真トレンド2024」資料
<レポートの主な内容>・2014年と2024年の介護イメージの違い -顧客編-・2014年と2024年の介護イメージの違い -人材編-・介護業界における最新の写真要件とは?・要件を満たしつつ自社の魅力を写真で伝える方法






■ 顧客や人材ニーズを紐解く最新「介護業界 写真トレンド2024」とは
約1億点のイメージ画像を取り扱うPIXTAで、時代の写し鏡である「売れ筋」の介護イメージ写真を分析したレポートです。
10年前の2014年と2024年現在の介護写真イメージの売れ筋トップ100点を比較し、色調、コントラスト、被写界深度など「写真の特徴」観点で比較した結果、10年前は「優しさ・柔らかさ」を伝える写真が主流だったのに対し、2024年の今は「明るさ・清潔感」を伝える写真表現へとシフトしていることがわかりました。
<2014年の介護イメージ写真の特徴>
- 衣装、人物のメイク、背景を含め、全体的に柔らかな白~生成色の単一的な配色。
- 自然光を活かしたソフトな撮影技法。
- 被写界深度は深めで、輪郭を強調しすぎない平面的な構図。
- 比較的低彩度で、ノスタルジック感のある柔らかな仕上げ。
- コントラストも低めで明暗差が少なく、柔らかな現像。
- 暖色系のホワイトバランスで、暖かみのある仕上げ。



2014年の介護イメージ売れ筋ランキング

<2024年の介護イメージ写真の特徴>
- 衣装や人物のメイク、背景を含め、全体的にパステルカラー等を複数取り入れた明るい配色。
- 照明も用いながら光量を十分に確保した、くっきりとした撮影技法。
- 被写界深度は浅めで、ボケ感を活かした立体的な構図。
- 比較的高彩度で、リアルさを保ちつつ美しい発色を意識したポップな現像。
- コントラストもやや高く、はっきりとした輪郭で立体感を強調。
- やや寒色系のホワイトバランスで、清潔感ある仕上げ。



2024年介護イメージ売れ筋ランキング

◆ 優しさよりも前向きさ。求められるのは清潔感と自立支援
介護という普遍的な業界においても、写真表現を駆使した「伝えようとする印象」はこの10年で大きく変わりました。
介護が「世話」から「自立支援」へとシフトする中で、写真も、10年前に好まれていた、優しさや落ち着いた雰囲気の保守的な印象よりも、今は、明るさや清潔感を強調することによる前向きでアクティブな雰囲気を伝えようとする流れになっています。

こうした変化の背景には、人々が「介護施設・サービス」に求めることが反映されている結果でもあります。利用者の不安や、解決したいことが写真需要に表れていることを踏まえ、介護施設・介護サービス提供事業者は、慎重に自社のホームページやパンフレットのビジュアルを検討する必要があると言えます。
◆ 介護人材の獲得の訴求にも現れる写真の変化
同様に、介護業界の人材獲得における写真についても、10年前と比較すると訴求ポイントが変化していることがわかりました。現在はIT・DX化などスタッフのサポート体制や負担軽減などもビジュアルを通じて伝えることが重要であることも分析の結果から見えてきました。

より詳しいレポート内容は下記のフォームよりダウンロードいただけます。
https://form.run/@custom-dl-1
<レポートの主な内容>
2014年と2024年の介護イメージの違い -顧客編-
2014年と2024年の介護イメージの違い -人材編-
介護業界における最新の写真要件とは?
要件を満たしつつ自社の魅力を写真で伝える方法

詳細レポートのダウンロード

■ 2025年問題で直面する介護業界に写真が持つ「伝える力」が重要な理由
団塊の世代が75歳以上となり高齢者人口が約3,500人万人に達する「2025年問題」。介護を必要とする高齢者が急増すると予測されており、介護業界が直面する課題です。
需要があるにも関わらず、介護事業者の倒産数は過去最多件数を更新しており、その背景には、コロナ禍の影響や、深刻な人手不足からくる採用コストの増加、物価高の煽りなど複合的ですが、最多要因は「販売不振(売上不振)」と言われています。

業界最大級の老人ホームポータルサイト「LIFULL 介護」を運営する株式会社LIFULL seniorが2023年に公開した「介護施設入居に関する実態調査 2023年度」(※1)によれば、施設を探す際の手段として最も多かったのは「ケアマネージャーに相談」(53.3%)で、次いで「インターネットで調べた」(31.7%)でした。また、金額や立地以外で施設を選ぶ際に重視した点として「入居者、スタッフの雰囲気」が37.1%と最も多いことが分かっています。

料金や入所条件、受けられるサービス内容などを調べ、現地見学や体験入所で実際に感じ取った雰囲気で決めるという施設選びの過程の中で、最初の接点はホームページやパンフレット等の資料です。そして、施設の雰囲気を伝える上で重要な役割を果たすのが写真や動画です。古い写真・動画のままでは、リアルさに欠けるだけでなく、現代のニーズに合った訴求は叶いません。介護施設を探す本人や家族が安心できる、リアルな「今」を伝える写真や動画であることが求められています。

※1)出典元:「介護施設入居に関する実態調査 2023年度」より
・老人ホームの探し方アンケート調査:https://kaigo.homes.co.jp/tayorini/column/report2023-03/
・老人ホームはどこで探す?アンケート調査:https://kaigo.homes.co.jp/tayorini/column/report2023-05/
■ 写真トレンドを熟知した法人向け撮影サービス「PIXTAカスタム」
介護イメージを始め、様々な業界のイメージ画像を扱ってきた国内最大のストックフォトサイト「PIXTA」が手掛ける法人向け撮影サービスが「PIXTAカスタム」です。

クライアント企業が表現したいことをヒアリングした上で、長年の販売実績から導き出す、各業界の最新のトレンドに基づいた撮影企画を提案できることが強みです。
モデル・ロケーション等の各種手配、撮影ディレクションを含め、撮影企画から納品までをワンストップで対応。著作権・肖像権などの各種権利をクリア。使用期限を設けず、使用範囲も柔軟に対応することで、様々なメディアミックス展開も可能にし、使い勝手の良いオリジナルの写真・動画素材を企画・撮影して提供致します。

◆PIXTAカスタム:https://pixta.jp/custom



■ フォトグラファーのみ、モデルのみの手配も可能
カメラマンだけ手配したい場合には、全国出張無料のカメラマンを手配する「PIXTAオンデマンド」があります。
また、モデルだけを手配したい場合は、キッズモデルからシニアモデルまで手配する「PIXTAキャスティング」で対応いたします。

それぞれの撮影ニーズに合わせて、PIXTAが最適なサービスをお届けいたします。


■PIXTAについて
「PIXTA」はプロ・アマチュア問わず誰もが自ら制作した写真・イラスト・動画・音楽をインターネット上で売買できるデジタル素材のマーケットプレイスとして2006年5月にスタート。
「日本人や日本文化に関わる画像・動画素材ならPIXTA」と評される国内最大のデジタル素材サイトです。近年は広告などのクリエイティブ制作分野への素材提供のみならず、機械学習をおこなう企業や学術機関向けにAI開発用の学習データとしての画像・動画素材を提供。アノテーションサービスと共にAI開発の支援もしています。

併せて、写真の撮り下ろしサービスとして、全国のフォトグラファーとマッチングできる法人向け出張撮影「PIXTAオンデマンド」や、モデル・ロケーション手配や撮影ディレクションまで撮影にかかる一切を請け負う「PIXTAカスタム」を展開し、ビジュアルプラットフォームとして企業の様々なビジュアルニーズに対応しています。





【会社概要】
ピクスタ株式会社 (東証グロース:3416)
設 立:2005年8月25日
所在地:東京都渋谷区渋谷2丁目21-1 渋谷ヒカリエ 33階 JustCo Shibuya Hikarie
TEL:03-5774-2692  URL:https://pixta.co.jp/
資本金:332,437千円(2024年9月末時点)
代表取締役社長:古俣 大介
事業内容:デジタル素材のオンラインマーケットプレイス「PIXTA」の運営、法人向け出張撮影・カメラマンサービス「PIXTAオンデマンド」の運営、出張撮影プラットフォーム「fotowa」の運営
子会社:PIXTA ASIA PTE. LTD.、PIXTA VIETNAM CO., LTD.

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